健康状態を確認し、生活習慣病予防を図る桐生市の特定健康診査「新わたらせ健診」の２０１６年度実施結果がまとまり、対象となる４０～７４歳の国保加入者２万４８９０人の受診率は３４・６％（８６２１人）だった。「第２期特定健康診査等実施計画（１３～１７年）」で掲げた目標値６０％から遠い受診率に、医師会公衆衛生担当の北川泰久医師は警鐘を鳴らし「まずは受診を。早期に異常を見つけ、生活習慣病を予防することが健康寿命延伸・将来の生活の質の維持につながる」と呼びかけている。
特定健康診査は自覚症状のない生活習慣病を発見するきっかけとして重要なもの。健診の結果をもとに、生活習慣病リスクが高い人に対して、保健師、管理栄養士などが生活習慣を見直すサポートをする特定保健指導につなげてゆく。
健診で主に標的にするのが「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」の該当者や予備群。生活習慣病の危険因子である▽高血圧症▽糖尿病▽脂質異常症―を有している場合が多いため、メタボ該当者（予備群）の生活習慣を改善することが心疾患や脳血管疾患、糖尿病などの予防につながるとされている。
１６年に新わたらせ健診を受けた８６２１人のうち、予備群を含むメタボリックシンドローム該当者は２５６３人（２９・７％）で、特定保健指導を受けた人は８４７人（９・８％）だった。
厚生労働省の調査によると、介護が必要になった要因の約３割が脳血管疾患や心疾患などの生活習慣病。北川医師は「若いうちから生活習慣病予防をしておけば、将来介護が必要になる確率がぐっと下がる」と説明する。「『なぜ健診を受ける必要があるのか』をきちんと理解し、自分のために若いうちから受診を」と呼びかけている。
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