強烈な揺れと大津波に襲われ２万人近くが命を落とした２０１１年３月１１日の東日本大震災から、間もなく７年がたつ。福島第１原発事故も重なり、大勢の人びとが避難をやむなくされた。復興の取り組みは今もまだ、それぞれの被災地で続く。
あのとき桐生・みどりの大地も大きく長く揺れた。いつもの地震と明らかに違う揺れは、私たちの心身に傷痕を残した。地震を感知する体内のセンサーはしばらくの間、かすかな気配さえとらえ、直後に到来するであろう揺れの強さを判断し、身構えるための物差しとなった。
７年がたち、地震のショックそのものは徐々に薄らぎつつあることは確かである。でも、あの地震が今も私たちの暮らしやものの考え方に影響を及ぼしていることは、間違いない。
分かりやすいのは、防災に対する意識の変化だろう。地震や大雨の際、自分たちが暮らす地域ではどんな災害の発生が見込まれ、自分や家族、近隣住民の命を守るには、そのときどんな行動をとればいいのか、考える機会は着実に増えている。行政まかせをやめ、自主的に考え、備え、そして動こうという意識は、自主防災の取り組みなどを取材するたびに感じ取れる。
そこから読み取れるのは、人間個々の力には限界があるという事実を素直に受け入れようとする姿勢であり、防災を通じて住民どうしの関係性を改めて深めようとする意識である。
災害はその地域が抱える弱点を浮き彫りにする。東日本大震災では被災を機に、人口減少に拍車がかかる自治体が増えた。家屋や働く場が失われ、仕事を求めて仕方なく都市部に移動した事情はもちろんある。とりわけ、地域の活力源となる若い世代が大都市に流出してしまい復興に影響を与えていると、ある自治体の職員に聞いた言葉だ。
だからこそ、地域がいま何をすべきなのか、まっすぐ考える機会にもなった。明確な目標は行動の強い動機となっている。
それは、桐生みどり地域にも当てはまる。いま、桐生市内の各地域で取り組みが進む交流サロンの形成などは、福祉という視点から住民どうしのつながりを強固にするための方策だが、そこには、災害のときに助け合う共助の精神を育もうという視点もまた含まれているはず。
７年という歳月の中で、震災の記憶は風化するだけではなく、こうして生かされている。
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